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従業員満足度調査(ES調査)の流れと押さえるべき7つの設問項目を徹底解説!

ライター:株式会社ネオマーケティング

公開日:2017年01月16日 | 更新日:2023年11月01日

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目次

企業が職場環境の見直しや人材育成体制の改善を図る場合、「従業員満足度調査(ES調査)」に基づく課題の明確化が重要になってきます。定期的に実施することにより、企業側・経営者側が認知していなかった職場の問題が、あらためて浮き彫りになることも多いです。
この記事では、従業員満足度(ES調査)とは何か、実際に調査を行う際に気をつけるべき点は何か、について詳しく解説します。

 

また、ネオマーケティングでは従業員満足度調査(ES調査)のご支援をしております。課題から調査設計まで対応しておりますので、ご検討中の方は下記のサービスページをぜひご覧くださいませ。

従業員満足度調査のサービスページを見る

従業員満足度調査(ES調査)とは

 従業員満足度調査、別名ES調査(ES:Employee Satisfaction)とは、従業員が仕事内容や職場環境、上司や同僚との人間関係、報酬制度など、さまざまな会社の側面に対する満足度を測る調査のことです。働き方が多様化し、終身雇用を前提とした雇用関係が一般的ではなくなっている現代において、会社にとって人材確保の重要性は増しています。優秀な人材を確保し、彼らが主体的に働ける環境を整備するために、従業員満足度は重要な指標となっているのです。

従業員満足度調査(ES調査)のメリット

従業員満足度調査の最大のメリットは、会社のさまざまな要素に対する満足度を定量化し、施策の意思決定がしやすくなることです。満足度が高い分野は、今の施策を継続する判断ができるでしょう。逆に満足度が低い分野では、改善策が必要という意思決定ができます。さらに、従業員満足度調査を継続的に行い、モニタリングすることで、実施した施策が従業員満足度にどう反映されたのかを定量的に検証できます。従業員満足度は、施策の効果を計る指標になるのです。

従業員満足度調査(ES調査)のデメリット

従業員満足度調査のデメリットは、調査結果が活用されなければ、従業員の不信を招きかねないことです。従業員にとって、会社で過ごす時間は人生の大きな部分を占めており、会社が良くなってほしいと思っています。しかし、改善してほしい部分を指摘しても無視される、回答しても意味が無い、と感じてしまうと、従業員満足度を高めるために行った調査が、逆に会社と従業員の距離を広げてしまうかもしれません。調査結果を具体的な施策に落とし込むことが重要です。

従業員満足度調査(ES調査)の流れ

調査目的によって設問の内容は大きく変わりますが、基本的な調査の流れは決まっています。ここでは調査準備から施策検討までの5つのステップについて解説していきます。

従業員満足度調査の流れ

①目的の整理

従業員満足度調査は、施策の具体化や効果の検証に活かされてはじめて有意義なものになります。調査目的が明確でないまま調査を行うと、本来設問として盛り込むべき内容が欠落してしまうかもしれません。たとえば、離職率を低くしたい、人事制度の改善点を確認したい、ハラスメントを撲滅したいといった課題を整理することで、質問すべき内容が明確になっていきます。

 

②質問項目の作成

設定した目的に応じた質問項目を用意します。できるだけたくさん質問を設けたくなりますが、コンパクトにまとめることをおすすめします。従業員は業務時間中に回答するため、時間がかかるほど早く終わらせようとし、丁寧に回答しない人が増える傾向があるからです。目安としては10分程度で回答できる量が望ましいです。

 

③回答方法の選択

回答方法は主に、アンケートとインタビューの2種類があります。しかし、原則としてアンケートを行い、必要に応じてインタビューを追加する方法がおすすめです。アンケートで定量化した集計結果に対して、インタビューによる定性調査で深堀りをします。アンケートはWEBによるアンケートフォームサービスを利用し、業務の合間に実施できるよう回答期間には余裕をもたせましょう。

アンケート調査に詳しい記事を読む

インタビュー調査に詳しい記事を読む

 

④集計および分析

集計・分析結果から自社が抱える課題や強みを整理しましょう。年齢や性別、所属部署などの属性別に比較すると会社の状況が分かりやすくなります。また、満足度が低い回答者が、他の質問でどのような回答をしているかを集計すると、満足度が低い人が何を重視しているのかが見えてくるかもしれません。
また、集計物には単純集計(GT表)、クロス集計などがあります。それぞれ出力形式がことなるので、目的に応じて使い分けましょう。

単純集計(GT表)・クロス集計について詳しく読む

 

⑤施策の検討とフィードバック

分析結果に基づいて、従業員満足度を高める施策案を作成します。施策案は、根拠となる調査結果と共に、会社の経営層へフィードバックしてください。定量的で客観性のある調査結果は、経営層と現状認識を共有する上で貴重な基礎資料となります。トップのコミットメントを取付け、施策を推進しやすい環境を整えましょう。

アンケートにおける質問項目

調査目的によって質問項目は変わりますが、一般的によく用いられる7項目があります。これらは従業員満足度を構成する要素でもあり、多くの企業が重視している項目です。自社の調査に取り入れるか、ぜひ検討してみてください。

 

●回答者の属性情報

性別、年齢、所属部署をはじめ、世帯構成や勤務年数など、回答者の属性情報は必ず集めるようにしましょう。属性情報が豊富なほどさまざまな視点から分析できます。匿名調査でない場合は、あらかじめ管理している従業員情報と紐づけることで、質問項目は減らせます。

 

<主な属性情報>

  • 性別
  • 年齢
  • 所属部署
  • 勤続年数
  • 世帯構成
  • 年収

 

●仕事に対する満足度

個人の生産性に関係しやすい質問項目です。満足度が高ければ意欲的・主体的に仕事に取り組み、生産性が高まりやすい環境を作れていると言えます。仕事量、難易度、スケジュール調整のしやすさ、といった「仕事のやりやすさ」に関する質問をはじめ、やりがい、自己成長、将来のビジョンへのつながりを感じられているか、といった「キャリアアップ」に関する質問などが挙げられます。

仕事に対する満足度

 

●職場環境に対する満足度

部署の生産性に関係しやすい質問項目です。満足度が高ければ、チームプレーで成果を出しやすい環境が整備されているかもしれません。同僚との人間関係、お互いに応援し、成果を称えあう文化があるか、といった「働きやすいチーム」に関する質問がこれに該当します。また、PCやネット環境といった「インフラ環境」に関する質問も挙げられます。

職場環境に対する満足度

 

●上司に対する満足度

会社の理念や方針を部下に浸透させ、成長を促し、時には部下の相談に乗る役割が求められる上司は、従業員にとって重要な人物です。コミュニケーションのしやすさ、親身に相談に乗ってくれるか、自分の成長を後押しする関わり方をしてくれるか、といった「部下に対するサポート・指導」に関する質問が該当するでしょう。

上司に対する満足度

 

●報酬・待遇に対する満足度

当然のことながら、従業員の多くは報酬面を重視します。給与がすべてではありませんが、仕事の内容に見合った報酬を受け取れるかどうかや、自分が出した成果に対して適切な評価を受けられているかどうかといった視点は、従業員満足度を大きく左右します。また、福利厚生や育児・介護へのサポート体制、休暇の取りやすさなども重要な要素となります。

報酬・待遇に対する満足度

 

●教育体制に対する満足度

従業員のスキルアップをサポートする体制に関する質問項目です。資格取得や研修、セミナー受講といった、学ぶ機会の提供だけでなく、専門機関への出向、研究機関との共同研究、論文発表など、本人の希望を反映した独自のキャリアアップを支援する制度があるか、といった視点も含まれるでしょう。

教育体制に対する満足度

インタビューによる更なる深堀り

アンケート調査は従業員の満足度を定量化する一方で、従業員のリアルな声は埋没しやすいといった課題もあります。自由記述欄に書いたとしても、回答が数百・数千人に上ると人事担当者も目を通しきれません。一方でインタビュー調査は、アンケート調査を補完して従業員のリアルな意見を聞ける定性的な調査です。アンケート調査の結果を深堀りするために活用しましょう。
たとえばアンケート調査の結果、著しく満足度が低い、またはもっと高いと予想していたが予想を大きく下回っていた場合、その原因を知るために従業員にインタビューを行い、何が課題なのか聞くのも良いアプローチでしょう。ただし、上手に話を引き出せる聞き手の選抜は重要です。人事部門の社員が相手だと、インタビューされる側を緊張させてしまうこともあります。あえて外部の調査会社などに委託するのも1つの方法です。

まとめ

従業員満足度調査(ES調査)は、会社の活力の源である従業員の満足度を測る重要な指標を把握するための方法であり、施策を行うための基礎情報となります。ここまで紹介してきた調査方法と代表的な7つの質問項目を参考に、自社の課題に合った調査を検討してみてはいかがでしょうか。

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