スクリーニング調査とは？目的や注意点を例を交えてご紹介

スクリーニング調査とは

スクリーニング調査とは、大勢の母集団の中から特定の条件に当てはまる対象者を絞り込むために実施する調査のことをいいます。「screening」には「ふるいにかけること」「選別」といった意味があり、具体的には、『■■を対象に調査したい』場合の『■■』に該当する方を探し出すものです。
この場合、『■■』にあてはまらない人が調査に参加しアンケートに答えても、集まったデータは欲しいデータではないので、どこかの段階で必ず「■■に当てはまるかどうか」ふるいにかける必要があります。そこで必要になるのがスクリーニング調査です。

また、スクリーニング調査は、本調査に進むべきモニターを抽出することを目的とし、本調査の前に実施されることから、事前調査またはプレ調査とも呼ばれます。ここでいう「本調査」とは調査対象者のみ(今回は『■■』)に実施する調査のことを指します。スクリーニング調査が行われる場面をひとつご紹介しましょう。

●スクリーニング調査の例

例えば、衣料用洗剤のメーカーA社が、「競合他社B社の洗剤を普段購入している」人の消費行動を調査したいとします。聞きたい内容としては、商品に対する満足/不満点や、普段の洗濯方法等の実態であるとします。
上記の目的を達成するためには、調査対象者（『■■』にあてはまる人）は、「B社の洗剤を普段使用していて、商品への満足・不満足点が存在する人」となります。これらの情報を抽出するために、本調査の前にスクリーニング調査を設置して、使用している洗剤や、洗濯頻度、などを事前に確認する､､､という流れになります。

そして、スクリーニング調査を通過したアンケート回答者のみ、本調査で回答してもらえれば、結果的に欲しい情報が入手できるわけです。

『●●を対象に調査したい』の、『●●』部分の条件が細かくなればなるほど、その探索作業に用いるスクリーニング設問数は増えていきます。

●スクリーニング調査のメリット

スクリーニング調査を行うメリットは、前述の例の通り、本調査に適した人物を狙って回答者を集めることができることにあります。そうすることで、余計な回答者を減らすことができるので、費用削減に繋がります。

費用削減に繋がる理由としては、調査にご協力いただいた方には謝礼をお支払いする必要があるからです。謝礼の金額やポイントは通常、アンケートの回答にかかった時間や回答いただいた設問数といった、いわゆる労力に応じて設定します。
本調査の条件に合致しない回答者は、スクリーニング調査までの謝礼を支払い、本調査まで回答いただく方にだけ、スクリーニング調査と本調査とを合わせた謝礼を支払うことになります。スクリーニング調査を実施することで、本調査を全員にご協力いただく必要がなくなり、その分調査コストを削減することができるというわけです。

スクリーニング調査の注意点

ここまでご紹介したように、スクリーニング調査は非常に便利ですが、実施にあたって注意すべき点がいくつか存在します。

●抽出に使わない設問は控える

一般社団法人日本マーケティング・リサーチ協会（JMRA）では、インターネットリサーチの品質に一定の基準を設けるべく、「インターネット調査品質ガイドライン」が策定されています。本ガイドラインでは、スクリーニング調査において抽出に使わない質問を控えるよう定められています。

スクリーニング調査は、本調査への対象者を選定する目的で行われるので、必然的に調査協力者が回答するアンケートの多くをスクリーニング調査が占めることになります。スクリーニング調査の質問数が多いと、回答に負荷がかかる一方で謝礼が安く、労力に見合わないといった事態が発生します。すると調査協力者の非アクティブ化・退会の要因につながりかねません。従って、抽出に使用しない質問は原則として本調査で尋ねる必要があります。
【参考】『JMRAインターネット調査品質委員会：インターネット調査品質ガイドライン』

●本調査の対象者を確実に抽出できる設問にする

スクリーニング調査では、本調査の対象となる条件を明確に定義付ける必要があります。

たとえば、本調査で「資産運用をしたいと真剣に考えている人」のみを対象にしたい場合に、スクリーニング調査に「資産運用に対する興味はありますか」という設問をを設けるとします。すると、資産運用に多少興味を持っている程度の人も、資産運用をしてはいないものの熱心に情報収集している人も、既に資産運用をしている人も「はい」で答えることになるでしょう。
このような「はい、いいえ」の二者択一で答える設問では、興味度合いに差があっても回答結果は同一となり、本調査へ進めるべき人が不明確になります。本調査の目的を押さえた上で、可能な限り条件を詳細に定義して質問を設計することが大切です。今回の例の対策としては、質問文を「資産運用について、あてはまるものをお答えください」として、選択肢を「現在運用している/過去に運用していたが、現在はしていない/現在運用していないが、将来的に運用を考えている」などとするのが良いでしょう。

●十分なサンプル数を確保する

スクリーニング調査を実施して調査対象者を絞るということは、当然ながら、対象者条件によって回答数が変動します。大半の生活者にあてはまるような条件であれば（例：20歳以上60以下の男性のみ）懸念は薄いですが、反対にニッチな条件（例：犬、猫、蛇、フクロウ、ハムスターの全てを飼育している人）の場合は注意が必要です。
例えば、「●●を普段購入していて、かつ週に〇回▲▲をしていて、かつ…」といったように単純に条件数が多い場合、サンプル確保が難しくなっていきます。また、ある特定の職業の方や珍しい資格の所有者等を調査対象者とした場合も、やはりそもそも存在する人数が少ないという点で出現率が低いため、サンプル確保が難しい場合が多いです。
前述した通り条件は明確にする必要がある一方で、十分な母数が確保できるかどうかのバランスを取ることが求められます。

スクリーニング調査の質問例

最後に、スクリーニング調査の質問文について、悪い例と良い例を用いて紹介します。

●悪い例

「直近3ヶ月でB社の衣料用洗剤をドラッグストアで購入している人」をスクリーニングにかけたいとします。単刀直入に「直近3ヶ月でB社の衣料用洗剤をドラッグストアで購入しましたか？」と尋ねた場合、（大変残念なことではありますが）アンケート回答者の中には「この調査がB社の洗剤を直近ドラッグストアで購入している人に対して実施したい調査なのではないか」推察する方がいらっしゃいます。その結果、実態と乖離した回答結果になり、適切なスクリーニングができません。

●良い例

このような場合には、まず「あなたが直近3ヶ月で購入したものを、以下の中からご選択ください」と尋ねます。選択肢には洗剤の他、生活必需品といえる消耗品を列挙し、複数選択できるようにしておきましょう。
次に、「購入された物の場所をそれぞれご選択ください」と質問し、チェックした品物ごとに「ドラッグストア」「コンビニ」「インターネット」など、どこで購入したのかを聞いていきます。
最後に、ドラッグストアで洗剤を購入した方に対して、「あなたが普段利用している洗剤の種類をお答えください」という質問をし、B社の製品を選択肢の中に混ぜ、複数選択できるようにしましょう。

1つの設問で2つ以上の情報を聴取するのはオススメしないという点も抑えておきましょう。

まとめ

スクリーニング調査は、調査する企業側にとって知りたい情報を効率良く得る有益な手段となる一方で、回答者側への配慮が疎かになりがちな一面があります。回答する側へ負荷をかけていないかどうかという側面からも、設問を確認することが必要です。また本調査で精度の高いデータを得るためには、設問から本調査の対象が類推されないかどうか、設問にバイアスがかかっていないかをチェックするようにしましょう。